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トヨタGRカップ、ポリゴン（MATIC）でデジタル・トロフィー授与へ

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ドライバーの達成をブロックチェーンに記録

自動車大手トヨタのグループ企業「トヨタ・コネクテッド・ノースアメリカ（TCNA）」は1日、モータースポーツイベント「Toyota Gazoo Racingカップ（GRカップ）」で、暗号資産（仮想通貨）ポリゴン（MATIC）のブロックチェーンを活用してデジタル・トロフィーを授与すると発表した。

このトロフィーには、ドライバーの統計情報、上位獲得数、完走順位、ラップタイムなどが記録されることになる。情報はレースが行われる週末ごとに更新される仕組みだ。

トヨタ・レーシング・ディベロップメント（TRD）のコマーシャル責任者を務めるジャック・アーヴィング氏は、次のようにコメントした。

GRカップ・シリーズでは、ドライバーの体験を向上させ、レースのファンとのより良い関わりを可能にするテクノロジーを導入することが出来ると考えた。

ブロックチェーンは、ドライバーの達成を永続的にデジタルで記録し、彼らがそれを友人や家族、ファンと共有することを可能にする。また、レースのファンをパートナー企業に紹介する新たな機会も作ることができる。

次回のレースは8月4～6日にテネシー州ナッシュビルで開催されるビッグマシン・ミュージック・シティ・グランプリが予定されており、ドライバーは彼らのパフォーマンス記録に簡単にアクセスできるようになる見込みだ。

なお、トヨタ・コネクテッド・ノースアメリカ（TCNA）は、米テキサス州を拠点として2016年に設立されたソフトウェアエンジニアリングとデータサイエンスの企業。車両からのビッグデータを活用して、運転体験の質を高めるサービスを提供している。

ブロックチェーン関連の動き

トヨタ自動車は2022年、知財管理にブロックチェーン技術を活用する、デジタルトランスフォーメーション（DX）プラットフォーム「Proof Chain of Evidence（PCE）」の試験運用を開始している。

また、トヨタ自動車が設立した米国シリコンバレーのベンチャーキャピタル「Toyota Ventures」は2022年、二酸化炭素除去を目的とするブロックチェーン活用のマーケットプレイス「Nori」のシリーズA資金調達ラウンドに出資した。

Noriは、米VCのM13が主導したこのラウンドで700万ドル（約10億円）を調達。Toyota Venturesは、トヨタグループがカーボンニュートラルを目指す上で設立された「Toyota Ventures Climate Fund」より出資を行った形だ。

日産自動車、NFT関連の商標を出願

自動車メーカー大手の動きとしては、日産も2023年3月、米国特許商標庁（USPTO）にNFT（非代替性トークン）やメタバース関連で商標の出願を行ったところだ。

ブロックチェーンを基盤としたNFTで表現される衣服や車、帽子、トレーディングカードや土地、NFTの取引と発行のためのマーケットプレイスを想定している。

また、NFTを発行、送受信、取引、保管、追跡、認証できるソフトウェア、デジタルウォレットとして使えるソフトウェアや、仮想グッズのオンラインストア、メタバースを使った広告・マーケティングサービスについても商標出願した。

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