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エアドロップなどで注目集めるManta Network 、バイナンス上場予定

暗号資産

高いインセンティブで注目集める

Manta Network(manta)は、日本時間1月18日19:00に、バイナンスをはじめとする主要な海外暗号資産取引所に上場する予定で、仮想通貨投資家やトレーダーの注目を集めている。

1月16日に、バイナンスのローンチプール銘柄となり、MANTAトークン総供給量1,000,000,000の3%となる30,000,000MANTAが報酬対象となった。

Manta Networkとは

Manta Networkとは、Polychain CapitalやBinance Labsを含む数々のweb3投資ファンドから支援されている、急速に成長しているゼロ知識証明(ZK)を用いたレイヤー2(L2)エコシステム。 このネットワークは、スケーラブルで次世代の分散型アプリケーション(dApps)向けに設計されたモジュラーエコシステムとして構築されている。

Manta Networkの主要な構成要素には、二つのネットワークが含まれる。 一つ目は「Manta Pacific」で、これはイーサリアム(ETH)上に構築されたモジュラーL2エコシステム。 このネットワークは、次世代のdAppsが従来のEthereum Virtual Machine(EVM)環境の制限を超えて成長できるよう、スケーリング可能でコスト効率の高いガス料金環境を提供するものだ。

二つ目は「Manta Atlantic」で、これはポルカドット(DOT)上の最速(現段階)のZKレイヤー1(L1)チェーン。 Manta Atlanticは、プログラム可能なZK駆動の機密オンチェーンアイデンティティとクレデンシャルをWeb3に導入し、zk-SNARKsベースのトークン(zkSBTs)を通じてこれを実現する。

Manta NetworkはdAppsのスケーラビリティ要求に応えるための独特な環境を提供し、現在および将来の市場ニーズに対応するためにモジュラーなアプローチを採用している。 この新たなアプローチにより、Manta NetworkはdApps開発者とユーザーにとって魅力的な選択肢となっている。

L2スケーリングに関する分析と研究を行っているウェブサイト「L2Beat」によると、Manta Pacificは現在総額約9億ドルのTVL(総担保価値)で、コインベースのBaseチェーンとMetisを追い越し、第3位のスケーリングソリューションになっている。

出典:L2Beat

インセンティブ設計

Manta Networkが注目されるポイントの一つとして、複数のキャンペーンや、プロダクトによるインセンティブ報酬の設計が特筆される。さらに、ガス料金やその他の使用料金も低く設定されている(Celestiaのデータ可用性を利用)ため、ユーザーにとって大きな魅力となっているようだ。

また、提供されるインセンティブの種類も多様で、ゲームのような要素を取り入れたインセンティブ設計は、楽しみながら報酬を追求することを可能にし、ユーザーの参加とエンゲージメントを高めてきた。

以下は、Manata Networkが行った主なキャンペーンの一部だ。Into the Blue(トークン、NFTエアドロ):これまでManta エコシステムの様々なアクティビティに参加してきた長期ユーザーやサポーターに、MANTAトークン総供給量の5.6%に相当する56,000,000 MANTAをエアドロップで提供。New Paradigm(イールドファーミング報酬、NFTエアドロ):ETHやUSDCをブリッジし預けることで、NFTやトークンの報酬を得る。キャンペーンの期間中に流動性を提供したユーザーには、MANTAトークン総供給量の5%に相当する、50,000,000の同トークンが配布される予定だ。

Manta Pacificは「Yield-bearing tokens(利回りを生むトークン)」の相互運用性を導入する最初のL2で、ネットワーク上にすでに展開されている100以上のプロジェクトのトークンの相互運用性を用いることで利回りを生み、従来のDeFiプロジェクトに比べ、ユーザーにより多くのインセンティブを提供することが可能になっている。

現在進行中のキャンペーンは長期ユーザー向けとなっているが、このようなDeFiのプロダクトは継続される。

また、全体のトークンの配布については、数年をかけて配布される。

出典:Manta Network

上場に向けた期待と上場に伴うリスク

一方で、一連のキャンペーンにより急増したTVLは、1月18日のトークン配布以降は、Manta PacificでETHをロックする必要がある期間の終わりとして投資家に見なされることで急減し、資金が他のステーキングが必要なプロトコルに移動する可能性がある点には注意が必要だ。

また、1月18日の取引所への上場直後は、トークン価格のボラティリティが高まる可能性も充分留意しておきたい。

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